【質問】40代・男性
日本航空123便墜落事故の真相について教えて下さい。
【回答】
ご質問ありがとうございます。この件については僕も一時興味を持って調べていたことがありますので、僕なりにお答えさせていただこうと思います。
ただこの件について創造主から何かを直接的に教えられているわけではないですし（直接的に教わるのはもっと本質的なことだけで、通常は事象から覚らされます）、「僕なりに調べた」とは言っても、僕が実際に現場に行ってみたり関係者から裏を取ったりした情報は一つもなく、これから述べることはあくまで僕個人が伝聞情報を元に推測したものに過ぎないことを予めご了承下さい。あくまでも個人的な推測に過ぎない事でご遺族の方や事故関係者の方を傷つけてしまう可能性があることは心苦しいことですが、誰かを傷つけることが目的ではありません。
僕ら大多数の一般人には、この数十年も前の事故の詳細を実際に確認しながら専門家以上に調べるということはできませんし、例え実際に調べてみたところできっと核心にまでは触れられないでしょう。ただ僕は無責任に荒唐無稽な陰謀論を唱えようとしているのではなく、まして推測だけで誰かを悪者にしようとしているのではなく、あくまでも確かな情報を元にして自分なりに点と点を線で結んでみたのであり、それによって明らかに見えてくる筋書きとそれが意味するところを述べたいのです。
僕は「何事も偶然は存在せず、起きるべくして起きたこと（必然）」だと考えています。因果の見えない人間に対して創造主が全てを偶然起きたことだと思わせているだけなのです。偶然は存在しないのですから、僕らは「なぜ・どのようにしてそれが起きたのか？（事実確認）」よりも「自分という主人公の物語の伏線上、その事件がどういう意味を持つのか？（創造主は自分に何を覚らせようとしているのか？）」を深く考察する必要があるのです。世界は自分という主人公次第に作られていて、自分の解釈が自分の世界を作っているのですからね。だから事故の推察が正しいか間違っているかよりも、自分がそこから何を学ぶべきかが大事なのだと思います。そしてそのように学ぶことが、尊い犠牲を無駄にしないということだと思います。
ご存じの通り、この件については多くの人間により様々な考察がなされていますが、どの説も問題点・矛盾点があって核心には至っていないと思います。し、トンデモな説も多いです。基本的には他の様々な事件に関する陰謀論と同じで、真に迫ったような考察をする人もいれば、テキトーかつ面白半分に推察する人もいます。
また陰謀論をバカにして無理のある体制側の主張を擁護するような人もいます。そしてどうやら誤った情報を意図的にたくさん流して情報を相対化し、攪乱させて事件の核心から世間の目を逸らそうとしている人たちもいるようです。※この記事を公開した途端に事故調査委員会の報告をバイブルみたいに絶対化した人たちから様々な批判・誹謗中傷が山ほど来ました。中には工作員を自称する人さえいました。僕のことを「専門家じゃないくせに」と必死で愚弄してくるのに、その人たちも全然専門家じゃないのですから呆れてしまいます。
この事故に関して確実に言えることは、体制側は明らかに真実を隠蔽しようとしているという事であり、それは逆に言えば体制側に事故責任があるということです。もし体制側に事故責任がないのなら、そんなに無理してまで隠蔽する動機はないですからね。
事故調査委員会の発表には明らかに矛盾点が多く、意図的に何かを隠しているのは明白です。事故原因が修理ミスによる圧力隔壁の破損とするのは無理があり過ぎるのはみんなわかりきっていることなのですが、事故調査委員会はそれで無理やり押し切って事故の幕引きを図ろうとしました。そうして事故の詳細が明らかにされないまま調査は打ち切られ、資料も廃棄されました。まともに調査する気がないのは明らかです。事故調査委員会は体制側・隠蔽側の組織だったと見てまず間違いないでしょう。
さて、この事件の直接的な原因であり、責任逃れのために隠蔽しようとした人物はみんな悪魔のような人たちだったのでしょうか？いえ、きっと違います。そのような浅はかな人間観では話の真相は全く見えてこないのです。
世界の真理はワンネスであり、我々はみんな本来同源・同一の魂なのです。我々がそれぞれ違う肉体・違う個性を持って違う環境に生まれただけで、いわば同一人物が違う役割を演じているようなものなのです。つまり我々もその人として生まれていたらきっと全く同じことしているだろうということです。そのような観点からでなければ「真相（関係者の心の動き）」など見えるわけがないのです。
純粋な悪というのはみんなが嫌がるので連鎖しません。もし本当に悪魔のような人がいれば殆どの人から忌み嫌われて避けられるでしょうから、出世して権力を握るようなことはできないでしょう。ヤクザですら出世するような人というのは（敵や獲物に対して容赦ないだけで）ある部分ではちゃんと筋が通っていて仲間思いで魅力のある好人物なのです。もちろんそこは陰謀により世界を支配しているグローバリストたちもきっと同じでしょう。本当に悪い人というのは悪いことをするにしても単独犯にならざるを得ず、巨悪とは成り得ないのです。
巨悪を生むのは常にエゴ（我欲と保身・自分勝手な都合）の連鎖であり、エゴはみんな醜いということがわかっていますから、大抵は正義を盾にしてそのエゴを隠しつつ、陰ではみんながその状況において自分に一番都合の良いように物事を運ぼうとするのです。この日航機123便墜落事故の隠蔽工作もきっとそのようにして行われたはずです。そうでなければ関係者が誰かしら反発して事実をリークしているでしょう。「悪魔のような人物が絶大な権力（強制力）によってこのような隠蔽工作を成し得た」と考えるのは浅はかです。一応は民主主義が建前の世の中で、関係者に慕われない人間・利益にならない人間が大勢を支配できるほどの権力を手にする事は基本的にありません。体制側のみんなにとって都合が悪い者はいずれ体制から排除されるのが原則なのです。
この事件で隠蔽工作に関わっていた人たちは、政治家や官僚やJALの重役や事故調査委員など、みんな相当に苦労して出世してきた（しようとしていた）人たちであり、権力に逆らってまでそれをフイにするはずがないのです。保身（将来への不安）というエゴの連鎖により一致団結して本当の事故原因を隠蔽したのは（その良し悪しの問題は別として）ごく自然なことだと言えます。
この事故の裁判は既に和解に至っていますが、裁判における和解というのは取引（落としどころ）であって、和解が成立したからといってどちらかの主張が正しいと事実認定されたわけではありません。裁判が終わらなければ補償を受けられないのですから、長引かせたくないと考える遺族の心情は自然なものであり「虚偽を受け入れた」と批判されるべきものではありません。
さて、陰謀についてできるだけ核心に迫った推理をするには「結局誰がどのような利益を得たのか？」を調べることが一番の手掛かりになるかと思います。首謀者の利益にならない陰謀というのはまずあり得ないからです。
事故調査委員会からはボーイング社の修理ミスが事故の直接原因であるという発表がありましたが、利益追求団体である企業が、これだけの大事故の原因が自社にあるというのを訴訟も介さずにあっさりと自ら認めるなどということは、普通に考えて不自然過ぎます。そしてもしボーイング社のミスが原因だったとしたら、当然JALはボーイング社を大々的に非難し、訴訟を起こして莫大な賠償金を求め、その後の発注は控えるはずです。しかし実際はJAL側からそのような非難も訴訟も賠償請求もなく（見せかけるための茶番すらなく）、むしろ事故後の方が発注が増え、今現在に至るまで日航機の殆どがボーイング社の独占状態です。この事実から見てボーイング社が事故の責任を被る見返りに、JALから継続的な大量発注の約束を取り付けたと考える方が自然でしょう。
JALはその後2010年に経営破綻状態に陥りましたが、日本政府による大量の公的資金投入と債権放棄を経て経営再建し、再上場を果たしました。この政府による大規模な救済措置は、JALが国にとって非常に重要な半官半民のような大企業だから当然であるとも考えられますが、日本には全日空を始め航空会社が他にもあり、そこに会社ごと買い取らせるなどの方法もあったはずで、それをまともに検討さえせずに大量の公的資金を投入することで無理に延命させたことは、事故の責任をJALが負ったことへの見返りであり、また口封じのためでもあったという疑いを持たざるを得ません。もし会社の存続（保身）のために隠蔽工作に直に関わった人間が経営破綻により解雇されたり退職金が支払われないような事態になれば、ヤケクソで諸々暴露されかねませんからね。飴と鞭が両立していない隠蔽工作というのはいつか漏れるのが必然であり、逆に漏れていないのであれば、飴（隠蔽に加担することで与えられる利益）と鞭（保身の脅かし・脅し）がしっかり両立しているということなのです。
しかしこの事件で本当に利益を得たのは明らかにアメリカ（の支配層である国際銀行家・グローバリストたち）です。この事故の翌月にプラザ合意が成立しました。それはわずか20分という短い時間でした。それは事前に各国が合意済みで（ターゲットは米国債をダントツ一番買わされている日本であり、参加国はどこもグローバリストの傀儡政権なので当然事前に合意済み）、締結は形式だけのものだったからでしょう。その後は国家の為替介入によりすさまじい勢いで円高ドル安が進み、日本のアメリカに対する貿易黒字が大幅に縮小しました。
あなたは日本の国家予算がいくらか知っていますか？約100兆円？それは表向きの通常予算であり、日本が借金大国・大幅な債務超過国であるかのように見せかけるためのものであり、それが増税のエクスキューズとなっているわけです。
日本の本当の国家予算である特別会計の歳出総額は、令和３年度予算で493.7兆円に達しており、会計間相互の重複計上額等を除いた「純計額」は245.3兆円となっています。特別会計は今や公然のものなのですが、その闇を暴いた石井紘基議員は殺害されています。実行犯は暴力団員ですが、その動機は全く不明なままであり、CIAの差し金だと思われます。
この記事を書いた途端に、僕をただの愚かな陰謀論者だと決めつけてバカにして否定したい人たちから「もっと経済を勉強しろ」というようにツイッター上で説教されましたが、彼らは日本円の発行権を持つ中央銀行である「日銀」が国有ではなく特殊株式法人（実質プライベートバンク）であり、その株主の45%が民間人で非公表であるということさえ知りませんでした。
日銀の株式は市場で公開されているわけではないので一般人は買えません。では45%の株主（民間人なのに一般人ではない）というのはどんな人間で、どれだけの特権を持ち、日銀や日本政府に対してどれだけの影響力があるのでしょうか？それは完全にブラックボックスであり、国民には知りようがありません。国籍すら不明です（恐らくはグローバリストの一族）。もちろん建前上は配当が低い上に経営には口を出せないことになっていますが、それが本当なら民間人が日銀の株式を持つ理由も非公開にする理由もありません。そんな秘密組織が日本円を発行しているのです。日本政府に事実上通貨発行権はありません（記念硬貨などの一部例外はあり）。日銀の資本金はたったの１億円であり、そのうちのたった4500万円出資した個人株主によって実質的に支配されているのです。
そんなことはもちろん学校でも教えられずニュースにもならないので、一応はちゃんと公表されているのにも関わらず、ほとんどの人が知らないのです。そしてお金というものを単なる「物々交換に変わる便利なモノ」程度にしか認識しておらず、金融経済というものが歴史的にどんな不正の元に行われているものなのかを全く理解せず、こういった話を聞いても荒唐無稽な陰謀論と考えて自ら耳を塞ぐのです。
そもそも政府に通貨発行権があれば、税金を国民から集める必要さえないのです。政府が必要分だけ通貨を発行すれば、それは物価という形で国民が完全に平等で負担することになるからです。それができないのは、政府に通貨発行権がないからです。この事情はアメリカを始め世界中のほぼ100%の国において同じであり、中央銀行（通貨発行権）をグローバリストに掌握されていて政府には通貨発行権がなく、国家予算がいわば丸々グローバリストへの借金のようになっているのであり（グローバリスト側の元手は実質ゼロ）、国民は税金と物価によってそれを賄わされ、どんなに働いても、科学技術の発展でどんなに労働が効率化され暮らしが便利になっても、国民全体の暮らしはある時期をピークに貧しくなり続けるのです。実際税収は過去最高とのことですが、国民の平均的な暮らしは貧しくなり続けているでしょう。科学技術・インフラの発展による生活の利便化で、貧困化が胡麻化されているだけで。
世界中の中央銀行（通貨発行権）を統括しているのはスイスに本部を置くBIS（国際決済銀行＝プライベートバンク）であり、もちろんその持ち主はグローバリストたちです。各国の中央銀行はBISの意向に一切逆らうことができず、実質的に支配されているのです。
日銀はグローバリストのプライベートバンクであり、当然その資産は日本政府の資産ではありません（日銀の外貨準備高は2024年1月末時点で約1兆2,918億ドルに達しています）。だから保有している国債の利子は年間約10兆円にもなるのですが、日銀から国庫に納められるお金（国庫納付金）は年間たったの１～２兆円に過ぎません。そして何より年間何百兆円になるであろう通貨発行益（シニョリッジ）の行方は国民には知りようがないのです。
日本政府が発行している国債も、債権者がほとんど日本国内であるにも関わらず、国の資産ではなく借金のように見せられています。そしてその債権の半分以上を日本円を発行している日銀が保有していて、通常予算の3割弱（約30兆円）は毎年その有利子返済（国債費）のために充てられているのです。（↓AI先生からの回答）
しかしそれでも国民の大半は「日本政府が日銀に借金して税収を賄い、その有利子返済に税金を使うのはおかしいのでは？」と気づかないのです。僕は「日銀は国有ではない」ということを知っている人にまだリアルで会ったことがありません。日本政府・日銀が公表している事実なのに「陰謀論」と揶揄されるのですから呆れてしまいます。僕に対して「コイツは経済のことなんか何も知らないだろう」とナメて、バカにして偉そうにするために議論を吹っ掛けてくる人が時々いるのですが、その人たちの方が何も知らな過ぎるので議論にならないのです。
グローバリストの手先である日銀はほぼ元手ゼロ（ほぼ印刷代のみ）で日本円を発行し、その莫大な利権で財務省を通じて日本を支配しているのであり、政治家も官僚もみんなその権力に屈してその命令に従い、その利権のおこぼれを与かろうとするのみなのです。だから誰が首相になろうと結局は財務省の命令通りに増税するしか能がないのは当たり前のことで（財務省の意向に反するような人は首相にはなれません）、期待するだけムダなのです。
特別会計の額も外貨・国債の保有額も一応は公表されているにも関わらず、国民からは資産としてみなされないよう・関心を持たれないようにされています。特別会計はいわば日本政府の裏帳簿であり、その内訳はいまだに明らかではありませんが、もし国の税金がきちんと国益のために使われているのなら国民に隠す必要はありませんから、国益に反することをやっているのは自明です。そして全く自己利益にならないのに国益に反することを苦労して国民に隠しながらするという政治家や官僚はいないでしょうから、関係者がそれによって自己利益を得ていることも自明です。その陰謀は利害が一致する関係者同士で一致団結して行われていることであり、そういうことをやろうという人しかそれができるようなポジションにはつけない（つこうともしない）からこそこの現状なのでしょう。そういうことを許さない、という人がそのポジションにつけるぐらいならこんな現状にはなっていません。政治家が「国・国民のため」みたいなスローガン・プロパガンダは建前でしかなく、国益に反してでも自己利益を得ることしか考えていないのです。
日本は見えないところで米国債を大量に買わされ、それを米国が乱発したドルの価値を維持するために塩漬けにしなければならず、運用する事すら許されていません。実際に米国債を基金として運用しようとした中川昭一元財務金融相は変死していますが、それもCIAの差し金だと思われます。この利権構造に反する人間は消されるのです。
急激な円高ドル安は日本が買わされた大量の米国債の目減りを意味します。米国が債務返済前の時期（当然一般の日本国民には秘密）に合わせてドル安工作を実行し、ドルは円に対してそれまでの３分の１にまで価値が下がったのですから、その為替差損の前には国債の僅かな利子などないに等しいものとなったでしょう。「米国の貿易赤字の是正」というのはプラザ合意の表向きの理由でしかなかったわけです。
プラザ合意以降の急激な円高ドル安により日本はバブルに突入しましたが、バブル崩壊後の日本は更にアメリカの経済的な属国となっていきました。それは撒き餌漁のようなもので、撒き餌に踊らされて食いついた日本企業はバブル崩壊後に次々に米国ファンドのものとなってしまいました。基本的に市場というものはグローバリストたちによってコントロールされているものであり、市場はバブルに踊らされ、恐慌により釣り上げられる、という歴史を繰り返しているのです。
アメリカ（を利用するグローバリスト）が一方的に得をして日本が一方的に損をするだけのこのプラザ合意に、いくらアメリカのポチと化している日本の政治家でも簡単に同意するわけがありません。それを無理やり合意させることが「日航123便墜落事故の事故原因隠蔽への加担と、事故責任をアメリカ企業であるボーイング社が肩代わりすることへの見返り」だったとすれば、話の筋は非常に通ります。なぜなら結果的に見れば莫大な利益を得たのはアメリカ側であり、それはアメリカ（を利用して世界を支配しているグローバリスト）の描いたシナリオ通りで、その実行犯がCIAだったであろうことは歴史的に見ても容易に想像がつくからです。
この事件で莫大な利益を得たのはボーイング社やJALの社員でもなければ、日本の政治家や官僚でもありません。彼らに事故そのものを首謀する動機などありようはずがないのです。もちろんこの事件の隠蔽に関わった大物政治家は失脚せずに済みましたし、またアメリカ側の「飴と鞭」により何らかの見返りは貰っているでしょうから、それはそれなりに得をしたとも言えなくはないですが、膨大なリスクに対してあまりにリターンが少なすぎ、自ら望んでこんな大事件を首謀したとは考えられません。グローバリストにハメられたと考える方が自然です。
さて、話を事故原因に戻します。事故原因には様々な説が唱えられていますが、事故調査委員会の発表した「ボーイング社の修理ミスによる圧力隔壁の破損」という事故原因は絶対にありえません。最も頑丈に作られている垂直尾翼を内側から一瞬で吹き飛ばすほど圧力隔壁が損傷していたのなら間違いなく急減圧が起きるはずですが、生存者（非番の客室乗務員だった落合由美さんなど）の証言から急減圧は起きていないことがわかりますし、ボイスレコーダーの記録を聞いてみても、パイロットや客室乗務員は最後までマスクをせずに会話していることから明らかです。急減圧の状況でそれはありえないことですからね。7500mというエベレスト山脈並みの高度の外気（低気温・低気圧・低酸素）に、訓練を受けてない・何の装備もない普段着の一般人がいきなり晒されたら意識を保つ事すら困難なはずです。よって圧力隔壁の破損は起きていなかったと考えて間違いないでしょう。
トイレが仕切りになって急減圧が起きなかったという指摘もありましたが、圧力隔壁が大破してもトイレのお陰で急減圧が起きないぐらいなら、圧力隔壁は内部の圧力を調整するという機能を果たせません。また、エンジンからの吸気が圧力隔壁の破損による急減圧を防いだという説や、空気が抜けたのが機体後部だったから破滅的な急減圧は起きなかったとする説は、空気力学を無視したトンデモ説です。潜水艦で「窓に穴は開きましたが浸水はしませんでした」と言う以上に無理があります。
多くの人は機内の約1気圧と機外の約0.3気圧という圧力差がどれほどすさまじいものなのかを全く理解していません。当事故の状況はいわばスプレーボトルに穴を空けられたようなものであり、その勢いで最も頑丈な垂直尾翼が吹き飛ぶぐらいなら、機体は空中分解しているでしょう。実際に英国欧州航空706便墜落事故（1971年）では圧力隔壁の損傷により機体が空中分解しています。胴体は垂直尾翼に比べれば遥かに脆いんですから当然です。圧力隔壁の損傷により垂直尾翼が吹き飛ばされても急減圧は起きずに胴体も無事、なんてことは起きようがないのです。実際そんな例は航空事故史上一件もありません。
事故機体の残骸を集めて残している人の動画のリンクを張って事故調査委員会の説を支持している人もいましたが、墜落機の圧力隔壁があれだけそっくり綺麗に現場に残っていたという時点で、圧力隔壁が墜落前に大破していないのは明白で、圧力隔壁の損傷が前兆もなく一瞬で垂直尾翼を吹き飛ばしたという説はありえないと教えてくれているようなものです。
そういう当たり前のことをまるっと無視して「ボーイング社の修理ミスによる圧力隔壁の破損」という体制側の主張を鵜呑みにし、それ以外の説を陰謀論だと否定するのは、どんな荒唐無稽な陰謀論より荒唐無稽だと思います。少なくとも科学とは呼べません。
この写真で見ても、機体は尾翼が丸ごと失われるような損傷を受けていますが、これを「圧力隔壁の損傷が原因で（気圧差で）尾翼が吹き飛んだ」とするのはあまりに無理があります。そもそも国（運輸省）自体が、尾翼に11tもの異常な外圧が加わったことを認めているのですから、内的要因説はあり得ないのです。それでも事故調査委員会が内的要因説で無理やり結論付けて異論を一切認めようとしないのは、その外的要因の責任が体制側にあり、それを隠蔽したいからと見てまず間違いないでしょう。
事故当日の天候は極めて良好でしたし、乱気流のような自然現象では11tもの外圧はかかりようがなく、それが原因で垂直尾翼が破壊されたということはあり得ません。ですから自然現象ではなく人工的な外圧が加わったとしか考えようがないのです。何より自然現象が原因なら、体制側にそれを隠蔽する動機がありません。
この事故機のフライトレコーダーは、事故後何年も経過してから事故調査委員会からではなく何者かによってリークされたもので、意図的に消されている箇所や改ざんされた形跡のある個所が散見されます。そしてそこにはきっと体制側にとって世間に知られては困る内容が含まれていたであろうということは容易に推察できます。もし体制側の疑いが晴れるような内容であれば改ざんなどする必要は無く、事故直後に全てを公開しているはずですからね。※事故直後にまるでパイロットに責任があるかのようにフライトレコーダーの内容を部分的に公開したのは卑劣でした。そのせいでパイロットの遺族は大切な家族を失った上に世間からの批判を浴びて大変な目に遭われたそうです。心より同情申し上げます。
リークされたフライトレコーダーには離陸直後からしばらくの記録がなく、意図的に消されたことが推察されます。このせいで爆発音の前にパイロットが異変を察知していたのか否かがわかりません。ただ内的要因で機体に異変があったのなら事前に何らかの前兆があるはずで（潜水艇にヒビが入るようなものですからね）、すぐさま無線で帰港の依頼をしているはずですし、もしそうした事実があるなら事故調査委員会のシナリオ通りに内的要因説を裏付けることになりますから、体制側がそれを意図的に消去する動機がありません。内的要因なら体制側に責任などあるわけがないですからね。意図的に消去したのはそこに「内的要因説」ではなく「外的要因説」を裏付ける証拠があったからであり、それが体制側の責任を決定づけるものだったからでしょう。
フライトレコーダーは爆発音と共に機体がコントロールを失う直前に、客室乗務員がパイロットに対し「トイレに行きたいという客がいらっしゃるんですが」と言うところから始まっています。そこでパイロットたちは気を付けるように客室乗務員に念を押しています。これは離陸直後のことではなく、機体はほぼ平衡状態にあったはずで、天候も極めて良好で乱気流に巻き込まれたりは絶対にしていないはずですが、そのような「明らかに普通ではない」緊張状態にあったのは、パイロットが何らかの外的な危険を察知していたからではないでしょうか？そしてそれは体制側にとって知られてはならない内容だったからこそ意図的に消去されたのでしょう。
もし機体の異変がパイロットにとって全く晴天の霹靂状態だったのであれば、パイロットが異変発生直後にその深刻さが全くわからない状況の中で即座に「スコーク７７（緊急事態宣言）」を出したのはタイミング的に少し不自然です。油圧系統が全て失われたことなど、異変の深刻さに気づいたのはその後ですからね。
繰り返しますが「外的要因」に日本政府側の責任（落ち度）がなければ事故調査委員会が隠蔽する動機自体がありませんから、その「外的要因」が日本政府側の過失によるものだったと考えるのが自然でしょう。恐らくは日本が開発中の追尾ミサイルが民間機である日航機123便を誤射してしまったのだと思われます。実際、乗客の小川哲氏という方によって機内からミサイルと思しき飛行物体が撮影されています。その真偽はさておいても、状況的に見て自衛隊の何らかの兵器が民間機である日航機123便に衝突してしまったこと以外に、日本政府側が隠蔽する動機はまず考えられません。もし追尾ミサイルが実機だったのであれば爆発しているでしょうから、デモ中に試験機が誤射してしまったのでしょう。
具体的にどこから打ち上げられたどの兵器だったかは僕は専門家ではないのでわかりませんし、どこから打ち上げられたどの兵器であっても話は本質的に変わりません。「〇〇というミサイルがその時の123便の高度7500メートルに達するはずがない」とか「〇〇というミサイル発射できる駆逐艦が当日相模湾沖にはなかった（つまりアリバイがある）」とか、体制側（隠蔽側）に有利な情報も色々目にしましたが、軍事活動は機密情報だらけなのが当たり前であり、まして開発中のミサイルの話なのに、一般公開されている情報だけを根拠にしていては話になりません。その情報を流している軍は体制側（隠蔽側）なのですし。
「もし追尾ミサイルなのであれば、一番温度の高いエンジンに命中しているはずだ」というご指摘もありましたが、準音速の飛行機に対して時速10000㎞前後のミサイルを命中させるのに、必ず目印のエンジンに命中するとは限らないでしょう。釣りだって魚の口以外にルアーがひっかかることはよくありますが、それと同じです。まして開発中のミサイルなのですからね。
さて、事故の直後、アメリカ軍のヘリが現場にいち早く到着し、救助活動を願い出たにも関わらず、アメリカ軍は帰還命令を出しました。これはこのヘリのパイロットが直々に証言していますから、信頼できる情報かと思います（生存者である落合由美さんも、墜落後すぐにヘリが来ていたが帰って行ったと証言しています）。つまりアメリカ側は事故直後の時点で既に日本政府の隠蔽工作を承知していて、そこに加担することを了承していたということになります。
これは普通に考えておかしなことです。日本は戦後から今に至るまで実質的に（少なくとも軍事的には）アメリカの属国状態にあり、米軍の命令に対して日本側が迅速に従うことはあっても、その逆はありえない関係だからです。
事故が起きた相模湾上空というのは空の混雑地帯であり、そこで追尾ミサイルのデモを行うということは非常に事故のリスクが高く、それなのに敢えてその場所を選ぶのはおかしなことです。しかもわざわざ多くの人が帰省で航空機を利用するお盆の時期に。
これについては恐らくアメリカ側からの何らかの裏工作があったのでしょう。全く憶測の域を出ませんが、日本は自国開発の追尾ミサイルを販売しようとしていて、民間機には絶対に当たらないという自信があり、米国側は「それならば」と挑発的にお盆の時期に相模湾上空でのデモをするようにけしかけ、日本側がそれに応じてしまったのかも知れません。
そこでCIAが何らかの細工を施し、民間機を追撃させたのではないでしょうか？そしてそれを自国側の失態だと思った大物政治家は自国民からの批判を恐れ、軍拡路線の維持と己の保身のために隠蔽工作に踏み切ったのではないでしょうか？
もちろん日本側も事前に「万が一」ということは考えて一応は備えていたはずです。そうでなければ意思決定にものすごく時間がかかる平和ボケした日本の政府が、これほど迅速に「生存者を見殺しにしてでも隠蔽する」という非情な判断を下し、それを外部に漏れないよう組織的に末端まで徹底させることなどできるはずがありません。
そしてアメリカ側もその隠蔽工作への加担依頼が日本政府から来るのを当然前もってわかっていたために即座に忖度し、前線の兵による救助活動を中止させるという非情な決断を迅速に下したのでしょう。この事故がアメリカ側にとって全く想定外のことだったのであれば、日本側の隠蔽工作にこれほど素早く忖度するわけがないのです。そして事故後ボーイング社に責任を取らせることの見返りに、外交交渉において日本側の完全な譲歩を引き出したのでしょう。つまり完全にハメられたということです。
ボーイング社は世界を相手に商売をしているわけで、仮に日本の一社から契約独占の確約をとれたとしても、世界的な信頼失墜が容易に想像できる「事故責任の肩代わり」を進んでするわけがないので、きっとCIAの圧力があってのことでしょう。もし本当にボーイング社の修理ミスならその重過失を犯した社員をつるし上げて個人の失態にするはずですが、その社員の名前が公表されることはなく、当然その後どう処罰されたかの情報は一切ないままです。「そんなミスをした社員など最初から存在していない」と考えるのが自然でしょう。
この事故により当然日本開発の兵器は信頼を失い、軍事産業におけるグローバリストの牙城を崩す事はなくなって膨大な開発費が無駄となり、日本自体もますますグローバリストの軍事産業に依存した体制に偏ることとなったわけで、それもグローバリストたちにとってどれだけの利益になったかということです。
通貨発行権を政府に取り戻そうとしてケネディが暗殺され、それ以降の大統領がグローバリストに決して逆らわなくなったように、日本の政治家もロッキード事件＆日航機墜落事故によりグローバリストの力を思い知らされ、より従順な手先となってしまいました。田中角栄氏も中曽根康弘氏も日本の主権を回復しようとして、海外からの資源供給のルート確保や独自の軍事開発を進めてきたのです。それがグローバリストに目を付けられ、まるで逆の結果になってしまった上に、まるで悪の権化のようにされてしまったわけです。
陰謀説は本当にバカバカしい話が多く、「日本がアメリカに秘密で独自に核開発しようとしていた」「ソ連と結託していた」などという説がありますが、それは日米の関係性上ありえない話です。また「核を隠すべく運搬するために日航機を使っていた」「自衛隊が放射性物質や軍事用の危険物質を運搬しようとしていた」という説も目にしましたが、自衛隊は巨大な輸送機を何台も持っているわけで、内密にやりたいことなのにわざわざ民間機を使って運搬するということは考えにくいです。事故現場で放射性物質や軍事用の危険物質が見つかったという話も、僕が調べた限りでは確証がありません（もしあったら救助隊の中から被爆者が出ているでしょうし、今でも現場から検出できるはずで、大騒ぎになるでしょう）。
何かの開発技術者など誰か特定の人物の殺人が目的だったという陰謀論もあるようですが、それも考えにくいです。それを目的とするにはあまりに大がかりで二次的な被害が大き過ぎ、失敗したり陰謀が露見したりするリスクも高く、その割に得られる利益も確実とはいえません。殺害が目的ならもっと楽で確実な方法があるでしょう。何よりそれを日本政府が隠蔽する動機がありません。
戦後の日本政府はグローバリスト⇒CIAの手下のようになっており、それは決して単なる陰謀論ではなく、岸信介を始め戦後日本の体制を作った人たちがCIAの工作員だったことはCIA自体が50年後に公開した資料から明らかになっています（参考）。アメリカと日本は完全に主従の関係にあり、日本がアメリカの意向に逆らって独自に軍事開発などできる体制ではないのです。そして戦後に岸信介の孫である安倍晋三しか長期政権を実現できなかったという時点で、CIAの影響がどのぐらい大きいかがわかるはずです。日本政府の大まかな方針を決めているのはアメリカであり（年次改革要望書について調べて下さい）、意思決定は些末な問題に関するもののみで、はっきり言えば国会など茶番なのです。
マスコミが例外なく体制側の主張を擁護するように動いているのも、日本のマスコミが正力松太郎というCIAのエージェントによって抑え込まれてきたことの延長でしょう。事故が起きた1985年というのは、岸信介・児玉誉士夫・正力松太郎という日本の戦後体制をCIAの指示通りに作って動かして来たエージェントたちが亡くなる前後であり、その世代交代の時期に際してCIAが日本の政治家やマスコミに対してその影響力を十分に示さなければならなかったのではないかと思います。
しかしグローバリスト隷属の体制を作った岸信介たち（CIA工作員たち）を批判しても意味がありません。戦犯としてまさに殺されようとしている時に、命と出世を保証されたら、CIAの手先として国を裏切るというのは無理もないことだからです。「自分は絶対にそんなことはしない、国を裏切るぐらいなら潔く死を選ぶ」と言える人が今の日本にどのぐらいいるでしょうか？あなたにできますか？自分のこととして考えるというのはそういうことです。（太平洋戦争でグローバリストたちの陰謀と戦った英霊たちに敬意を表しましょう）
グローバリストもCIAも人の子であり、彼らが無辜の民を数百人以上のレベルで犠牲にするような大がかりな陰謀を成し遂げようとする時は、911やイラク戦争のように一国から石油利権を奪うぐらいの大きな利益が確実に見込めなければやらないのです。そしてこの事件により日本は一国の石油利権に相当するほど大きな利権が奪われたのであろうということです。（北朝鮮は利益が見込めないから侵略されないのでしょうね）
さて、「123便を自衛隊機が2機追尾していた」という証言はとても多いのですが、スコーク77を出した時点ですぐに自衛隊機が追尾するのは当たり前のことで、もし追尾していなかったらそれはそれで問題なのです。ただそれを政府側が認めようとしないのは、自衛隊機が追尾していたことを認めると、墜落位置を発見できなかったからすぐ救助活動ができなかったという言い訳が立たなくなり、生存者を見殺しにして証拠隠滅を図ったという疑いが確実となるため、認めるわけにはいかないのでしょう。フライトレコーダーの後半で音が消されている部分は、主に追尾していた自衛隊戦闘機や自衛隊基地の管制塔との交信だと思われます。
123便が自衛隊機のミサイル攻撃により撃墜されたという説もありますが、市街地に落ちて二次被害を出さないための最終手段としては当然想定されていることだと思います。もし仮に自衛隊機に撃墜されたのだったとしても、それは被害を最小限に抑えるための究極の選択であり必要悪だったのであろうと理解する以外にありません。
ただ人気のない山間地帯の暗闇の中で煌々と燃え上がる事故現場を自衛隊が発見できなかったというのは考えにくいです。実際現場近くに住んでいる人たちはすぐに事故現場が特定でき、実際に現場に行ってみたという人の証言もあります。真偽は不明ですが、大文字焼きと同じでかなり遠くからでも視認できたはずです。まして自衛隊の視点は空からなのですし、レーダーでも123便をしっかり追えていたことはフライトレコーダーからも明らかなのですから。
垂直尾翼は相模湾の比較的浅い場所で見つかっているのですが、日本政府は容易に回収できるはずなのに絶対に回収しようとはしません。それは事故責任が明らかになってしまう証拠、つまり自衛隊試験機のオレンジの塗装が見つかってしまうことを恐れているからなのでしょう。
航空機の燃料というのは、水分の多い人体を炭化させたり、機長の遺体を歯型しか残らないほどに焼失させるほどの高温にはなりようがなく、証拠隠滅のために火器が使用され、特に機長は念入りに焼かれたのではないでしょうか？
以下、青山透子著『日航123便墜落 遺物は真相を語る』より引用です。
墜落現場は、3.3ヘクタールも焼失していた。墜落時の残り燃料からは、ありえない範囲。そして、現地に駆け付けた消防団は、ガソリンとタールの臭いがしたと語っていた。ジェット燃料のケロシンは灯油の一種であり、そんな臭いはしない。もし、武器燃料で現場が燃えたのなら、臭いの説明がつくし、火炎放射器なら、燃料の注ぎ足しも可能。上野村の人々は墜落現場は自分たちの村であると報告していたにも関わらず、現場は長時間特定されなかった。時間を稼ぎ、武器燃料で現場を焼き尽くす必要があった、という推理ができるのである。
落合由美さんの証言などから、事故直後はかなりの生存者がいたことが推察されます。生存者は墜落位置から少し離れた谷底に滑り落ちた後部座席からのみ見つかっており、それは恐らく証拠隠滅に当たった部隊が、夜の暗闇の中で火を上げないまま谷底に滑り落ちた後部の機体を明け方までに発見できなかったからでしょう。日本政府側が意図的に証拠隠滅を図り、生存者は出て欲しくなかったのだと思われます。明らかに生存していると思われる男の子の写真もありましたが、闇に葬られました。この男の子は美谷島健君（当時９歳）ではないかと言われています。美谷島健君の遺体は発見されていないそうで、恐らくは秘密裏に殺されたのでしょう。
隠蔽部隊が回収しようとしていたのは、放射性物質などの危険物質ではないと思います。もしそうなら相当な経験のある人材と相当な重装備が必要になるでしょうし、そのようなほぼ自殺行為の命令にエリート部隊の人間たちがみんな素直に従うとは思えません。隠蔽部隊が回収しようとしていたのは自衛隊の試作機が事故の原因だったという証拠、フライトレコーダーと追尾ミサイルの試験機に塗られるオレンジ色の塗料がついた機体部分だったのではないかと思われます。
アメリカ（グローバリスト）側が首謀者なのですから、当然日本側からの隠蔽工作の依頼をされることは予見していたために素早く依頼に応じることができ、ボーイング社の整備不良ということで責任を被り、その見返りとして日本はアメリカに対して外交交渉上大幅な譲歩をせざるを得なくなったというのが真相だと考えるのが僕は一番辻褄が合うと思います。逆にこの筋書きが見えると、この事故が偶発的なものだったと考える方が難しくなります。まるで麻雀で大三元を天和でアガるようなもので、イカサマ以外では有り得ず、もし本当に偶然だったとしたら原因を隠蔽する理由はないのです。仮にこの事故が偶発的なものだったとしても、この件で最大の利益を得たのは間違いなくアメリカ側（グローバリスト側）であり、これだけ大掛かりな事故を首謀するだけの莫大なメリットがあったということだけは間違いありません。
米国（グローバリスト）側にとって唯一誤算だったのは、ミサイルをエンジンに命中させて相模湾上に撃ち落とすはずが、垂直尾翼だけを破壊したために陸地に落ちてしまって証拠隠滅が事前の想定以上に困難となったことだけでしょう。まぁそれは日本政府側のデメリットであって、米国（グローバリスト）側にとっては自分たちに関わる人間や施設が二次被害に巻き込まれることがなく、何より自分たちが首謀者であることがバレることがなかったわけですから、むしろメリットしかなかったと思いますが。
日本の政治家や事故調査委員会を批判したところで意味がありません。彼らもいわばグローバリストの被害者なのであり、出世・保身のために命がけになるのは今の世の中では普通のことですから（いかにも醜いですけどね）。それに真相を暴いたところで何かが変わるわけではありません。世の出来事のすべては創造主から主人公たる自分へのメッセージであり、変わるべきは自分なのです。
そしてグローバリストたちを民間人である僕らが批判したところで彼らは痛くも痒くもないでしょう。彼らの陰謀を外部の人間が完全に立証することはできませんし、仮に立証したところで彼らはそれを闇に葬ることが可能なのです。グローバリストは人類のガン細胞のようなものであり、どんなに延命治療が施そうと、いつかは本体である人類・地球を破滅させるまで肥大し続ける定めなのです。
ガン細胞というのは外からの異物ではなく我々自身の一部なのであり、無理やり排除しようとしても転移するだけで根本的な解決にはなりません。我々人類が犯されているこのガンは、人類が「ワンネス＝愛」に目覚めて「お金」に最上価値を置く価値観を改めない限り、完治することはないのです。
「お金さえ儲かれば良い」「我が身さえ助かれば良い」という考えで、米国に守ってもらおうとする我々日本国民一人ひとりのエゴ（我欲と保身・臆病と怠惰）の連鎖が、戦後の日本の米国（グローバリスト）に対する属国的状況の根本的原因なのです。それこそが我々がこの事件から最も学ぶべきことであり、己を棚に上げてグローバリストや政治家や誰かを批判しても何にもなりません。中曽根康弘氏は田中角栄氏同様、むしろグローバリストと戦って主権を回復しようとしていた稀有な政治家であり、それゆえにグローバリストの標的になったのであって、彼一人に事故の責任を負わせるのはナンセンスだと思います。
「安全のために自由を手放した者は、その両方を失う」ベンジャミン・フランクリン
みんな悪いことがあれば誰かを悪者にして責めて責任を取らせ罰を与えれば問題が解決すると考えますが、みんな責められたくない・責任を取らされたくない・罰を受けたくないから事実を隠蔽しようとするのであり、責めようとすればするほど問題の対策というのは解決から遠のき、結局形は変わっても同じような問題が起き続けるのです。物事というのは基本的にすべてその関係者一人ひとりに「やむにやまれぬ事情」というものがあって起きることなのです。冒頭に書いた通り「みんな自分と同じ人間である」という視点を欠き、「自分の問題である」という視点を欠いて、誰かを悪者にして文句を言っているだけでは何にもならないのです。答えはいつでも「誰も何も悪くないけど、自分が何とか（成長）しなければどうにもならない」です。人生は自分の魂の成長プログラムなのですから。
だから僕は「正義より愛を優先させ、許すことが大事」だと常々伝えているです。それはいきなり凶悪な犯罪者を一切裁かず釈放すべきだと体制側に対して言っているのではなく、「出会った人の罪（欠点や過ち）を例外なく許して自他の自尊心を高める連鎖を自分から起こし、エゴの連鎖で巨悪が生まれない世界を目指して行きましょう」ってことをあなた＝自分に対して言っているのです。
例えば、僕は昔SNSにおいて「AT車のブレーキとアクセルを踏み間違えることは、現在の車の構造上容易に起こり得る事態であり、車の構造的欠陥である。自動車メーカーにとって技術的にそれを防ぐことは容易なはずなのに、それをしないで同種の事故が頻発するのは自動車メーカーの怠慢である」という感じで告発したことがあったのですが、自動車メーカーの駐在員の方から「我々もその件に関しては非常に遺憾に（加害者・被害者双方に申し訳なく）思っています。しかし自動車メーカー側が積極的にそういった対策をすると、全ての事故の責任が自動車メーカー側にあるということになって、商売にはならなくなるのです」というような弁明をされました。ちなみに彼はとても爽やかな好人物でしたし、奥さんと三人の子供を養わなきゃならない人であり、また出世コースに乗っているような方でもありました。会社の意向（利益）に逆らうことなどできるわけがないのです。資本主義における企業というのは利益を追求するためのものであり、企業に勤める以上はその利益・上層部の意向に逆らうことはできないのが当たり前です。
だから我々は「問題があった時に責任者を見つけて責任を取らせれば問題が解決するかのように考えて（自分の問題として考えず・自分をイノセントな立場に置いて）責め立てることが、責められる側の組織的な責任逃れ・隠蔽工作の動機となり、かえって問題の解決を遠ざける」ということを学ばなければならないのだと僕は思います。
前述したように世の巨悪というのは常に誰にでもフラクタルにあるエゴ（我欲・保身・虚栄・怠惰・臆病・愛の欠如）という悪魔の連鎖によってなされるものであり、この事件は自分自身が「己の保身を乗り越えて自分の組織の不正を暴けるのか？」そして「それができない人たちを許せるのか？」ということが問われているのではないかと思います。この世界に偶然は存在せず、全ての事象が必然であり、創造主からのあなた個人に宛てたメッセージなのですから。
「エゴ（欲）とは何か？」に書いた通り、エゴはなくせば良いというものではなく、またなくせるものではありません。それは成長課題であり、乗り越えるべきものであって、なくなったら乗り越えて成長することはできません。主人公である自分からエゴを乗り越え、真理（愛）の実践し、世界をワンネス（愛）に目覚めさせていく連鎖反応の揺るぎない起点になる以外にこの課題の解決法はないのです。世界は愛と勇気を試すためのRPGであり、主人公は自分なのですから。
関連記事：「生まれの格差について（陰謀論）」
壮大な陰謀を知って被害者意識に陥って世の中に絶望するのではなく、主人公である自分の内側から世界を変えていきましょう。
※編集後記
最近（2024年）になって、森永卓郎氏によって諸々の真相が暴露されていますが（まだ動画でチラ見した程度で著書までは読んでませんが）、ほぼほぼ僕の推察通りでしたよね。この記事の掲載当時、「プラザ合意原因説は森永卓郎氏が意図的に流したデマだ」などと主張し、事故調査委員会の主張をゴリ押しして僕を罵倒してきた人たちは今どうしているんでしょうか？
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